トランプ大統領が経済対策を打ち出しても、しばらくは不確実性の強い相場展開が続きそうです。

ショー太です。

 

9日のダウの下げはえげつなかったですね。

 

前日比2,013ドル安というのは過去最大の下げ幅で、下落率の7.8%はリーマンショックのあった2008年10月以来の大きさです。

 

(Yahoo Finance:3月9日のNYダウの終値)

 

株価下落の理由はコロナと原油安です。

 

コロナは感染者数の増加が止まらず、イタリアでは北部に適用した移動制限を全国に広げる措置が取られるなど、各国で感染封じ込め対策が強化されています。

 

WHO(世界保健機構)がパンデミック(世界的大流行)の脅威が現実味を帯びてきたとコメントしたことも投資家心理を冷やしましたね。

 

 

原油安のきっかけはサウジアラビアが主導するOPEC(石油輸出国機構)の協調減産協議にロシアが反対し、その後サウジが増産姿勢を表明したことです。

 

原油価格が急落したことで原油関連企業の株が売られ、加えて産油国の政府系ファンドが株などのリスク資産を売るのではないか、米国シェールオイル企業のハイイールド債がデフォルトするのではないか、などの観測が広がったことも世界株安に拍車をかけました。

 

トランプ大統領が所得税減税などの経済対策を10日に発表すると表明したことで、一時的には株価のリバウンドも期待できますが、原油安に加えてコロナの終息が視野に入っていない現時点では、当面は不確実性の強い相場展開が続きそうです。

 

結局落ち着くまで待つのが一番ですね。

 

時間を味方につけることができるのが個人投資家のメリットなので、焦らずゆっくりとやっていきたいです。

 

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